デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、ceo：永田 高士）は、デロイト グローバルが行っているミレニアル・z世代を対象とした年次調査の最新版となる第9回「ミレニアル年次調査2020」の結果を発表します。 僕たちミレニアル世代にとって、伝統的で画一的な価値観は、少し窮屈に感じることがあります。限られた選択肢から選ぶより、自分たちが信じる価値観を共有したい。今回haresが取材するのは、ホテルプロデューサーの龍崎翔子さん。21歳、東京大学に通う現役の大学生です。 組織・人材コンサルティング歴15年以上。国内外の企業のさまざまな経営課題を組織・人事面から解決する業務に従事。特に、経営・事業戦略をグローバルに推進するためのグローバル人事戦略の立案、各種人事基盤の設計から組織風土改革までをトータルに支援する経験が豊富。主な著書に、『MOTリーダー育成法』（中央経済社）、『変革を先取りする技術経営』（共著・企業研究会）等がある。 関連サービス ・ヒューマンキャピタ... 2019年 デロイト ミレニアル年次調査 日本語版　社会不和と技術革新によりディスラプトされた世代ミレニアル世代は企業に失望し、インダストリー4.0への備えができていないと感じている© 2020. 11月6日、SHE Aoyamaで開催された、「SHEミレニアルサミット」。ミレニアル世代の本音や、これからの時代の生き方など、学びが非常にたくさんあったので、ぜひご覧ください。   【執筆】 本日 1月31日（木）に 開催されるミレニアル世代のインサイトや価値観を世の中に発信する 「SHEミレニアル・サミット vol.2ミレニアルのお金の使い方」 。 そこでSHEが独自に行った、ミレニアル女性の購買活動や、結婚式にまつわる価値観に関するアンケート結果を発表いたします。 ミレニアル世代とは何なのか。ミレニアル世代の定義や特徴を解説。また、y世代やz世代とはどう違うのか、ミレニアル世代と対比させながら説明します。 デロイト トーマツ コンサルティング 合同会社　執行役員 人事領域の機能・組織・業務・人材の変革について、HRテクノロジー、デジタルHR、エンプロイーエクスペリエンス、BPR、SSC・BPO、チェンジマネジメント等の観点から支援している。グローバルヒューマンキャピタルトレンドサーベイに関する講演多数。グループ組織再編・M&Aにおける人事PMI等に豊富な経験を持つ。著書に「最強組織を作る人事変革の教... 今後の経済状況の見通しは他国と比較しても悲観的な日本のミレニアル・Z世代。離職意向は低下し、企業に留まりたいとの考えが増加。将来を不安視する声も増加傾向。デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、CEO：永田 高士）は、デロイト グローバルが行っているミレニアル・Z世代を対象とした年次調査の最新版となる第9回「ミレニアル年次調査2020」の結果を発表します。本調査は、世界各国のミレニアル・Z世代約27,500名を対象に、2019年11月から2020年5月にかけて二度にわたり調査を実施したものです。第一次調査では各世代の社会観・仕事観・人生観を、第二回となる追加調査では新型コロナウイルス（COVID-19）による社会的・経済的影響に関する項目について回答を得ています。COVID-19が世界各国で広まり、グローバル規模のパンデミックの状況下において、ミレニアル世代（本調査では1983～1994年生まれと定義）およびZ世代（同1995～2003年生まれと定義）といった若年層の社会観・就業観にもその影響が及んでいます。今年の調査では、例年のテーマでもある社会課題に対する意識／姿勢、企業への期待や自身の就業観、さらには個人としての人生観や健康に対する意識を調査したほか、パンデミック拡大を受け、それぞれの世代が感じた社会的・経済的影響や個人の意識の変化などについても回答を得ています。詳細な調査結果については、以下からデータ集をご覧ください。日本のミレニアル・Z世代の短期的な離職意向は低下しており、現在の雇用主から「2年以内に離職したい」と考えているミレニアル・Z世代は、前回調査時の2019年に比べてはるかに少なく、現在の雇用主に「5年以上とどまりたい」と考える割合は2019年より多いことがわかった。日本ほどではないが世界でも同様の傾向にあり、2019年の世界的な景気減速への懸念が両世代の離職意識にも影響している可能性がある。また、COVID-19感染拡大後の追加調査における雇用主に対する評価を見ると、COVID-19に対する企業のリアクションについて、グローバルには劣るが、日本のミレニアル・Z世代の半数はポジティブに捉えている。COVID-19によりニューノーマルと言われる社会変容が今後も続く中で、企業はミレニアル・Z世代を含めた従業員目線での改革を推進し、従業員のエンゲージメントを高めることで、確固たるリテンションを実現していくことが肝要だ。日本のミレニアル・Z世代は、リモートワークに対して肯定的な意見を持つ傾向が世界と比べて低く、「もっと頻繁にリモートで働く選択肢があってほしい」と回答した割合は調査対象国のうち最も少なかった。さらに日本のZ世代は、「リモートワークに関するトレーニングを提供された」「リモートワークがより良いワークライフ・バランスにつながる」「リモートワークがストレスの軽減につながる」という回答でも最低であった。リモートワークの利点はある程度認識しているものの、働き難さも同時に感じているようだ。この背景には、企業の間でリモートワークの実施率が低いことから、従業員がメリットを感じられにくくなっていることが要因の一つとして考えられる。リモートワーク下での適切な人材マネジメントの拡充（時間管理主義から成果主義への脱皮、ジョブ型改革等）とリモートワーク普及を両輪で実施することで、企業はより働きやすく生産的なリモートワーク環境を実現できるだろう。COVID-19感染拡大後、ストレスや不安を感じる頻度を「いつも」または「ほとんど」と答えたミレニアル・Z世代の割合は世界及び日本で減っており、メンタル面での健康はむしろ改善している。また、日本のミレニアル・Z世代のストレスの原因上位5つを見ると、COVID-19感染拡大前の第一次調査から感染拡大後の追加調査の間で、回答割合が減少している項目が多い。一方、ストレスが増加したのは「長期的な家計」（両世代）と「仕事とキャリアの展望」（ミレニアル世代）についてであり、短期的な問題より、長期的観点での漠然とした不安を感じていることがうかがえる。ストレスの要因と類似して、懸念する社会課題を見ても「経済格差」といった、個人の生計に関わる経済面での課題に関心が強まっている。さらに経済そのものも日本のミレニアル・Z世代は世界よりも悲観的な見方を持つ。自身の経済状況についても「今後12カ月間で改善する」と回答した割合はCOVID-19感染拡大を受け減少し、グローバルと比較しても約半数となった。こういった考えは、日本のミレニアル・Z世代の社会課題への向き合い方にも影響する可能性がある。COVID-19感染拡大は社会の見方を変えるきっかけとなり、日本のミレニアル・Z世代の公共意識も少なからず向上した。たとえば、パンデミックによって「自身のコミュニティや世界に思いやりを持つようになった」と回答した日本の回答者は、Z世代では半数以上、ミレニアル世代は約7割いた。一方で、こういった意識向上はあっても行動化にはまだ至っておらず、社会に「ポジティブな影響をもたらそうと即座に行動を取った」または「行動を取るつもりである」とした日本の回答者の割合は、半数近くになるものの追加調査対象国の13カ国のうち最小であった。COVID-19をきっかけとする公共意識の向上を受け、今後の日本のミレニアル・Z世代の行動化に向けた動きは注視する必要がある。本調査は、デロイト グローバルが2019年11月～2020月5月の間、二度にわたり実施したもので、世界43カ国（追加調査は13カ国）約27,000名のミレニアル世代（本調査では1983年～1994年生まれ）とZ世代（同1995年～2003年生まれ）を対象に行った調査です。調査形式 ： Webアンケート方式調査時期： 2019年11月～12月（第一次調査）、調査対象： 27,528名（内、国内回答者は1,600名）デロイト トーマツ グループは、日本最大規模のプロフェッショナルサービスファームとして有する圧倒的な専門性・総合力を通じて経済社会や産業の将来像を指し示し、その実現に必要とされる経営変革と社会イノベーションを加速させる「経済社会の変革のカタリスト」となることを目指しています。ヒューマン キャピタル コンサルティングにおいては、これからの100年に繋がる人材マネジメントの新しいスタンダードを作り上げるべく、人事戦略から制度・IT／デジタル・業務・風土にわたる幅広く先進的なサービスを戦略立案から導入まで一貫して提供しています。デロイト トーマツ グループ広報担当　菊池、青堀

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